- Home
- 業務内容
業務内容
御挨拶
私共は、第一にお客様とのコミュニケーションを大切にし、与えられた仕事をするのではなくお客様と一緒に創造し、徐々に完成していく様子を共に喜びながら交流を深めて行きたいと考えております。完成するまでのお付合いではなく、夢の実現後からが本当の交流なのです。お客様と心を一つにしなければ良いものは出来ません。どんな世界でも理想と現実が違うということは良くあることだと思います。住まい造りも同じで、理想と現実を照らし合わせながら、優先順位を決めることで、より理想に近づいていくものです。私共は、そのお手伝いをさせていただいているに過ぎません。車のように何度も買い替えるものでないことは、皆様にはご存知の通りのことと思いますが、悔いのない、より理想的な癒し、喜び、そして遊び心のある空間を造っていただきたいと心より願っております。
株式会社竹川工務店 代表取締役 竹川起史
事業内容
- 注文住宅事業
- 分譲住宅事業
- 店舗建築事業
- 不動産販売事業
- 不動産売買
- 賃貸仲介事業
- リフォーム
- 店舗改装事業
- 建築設計
- 管理業務
- 建築設計事業
- 介護保険住宅改修事業
所属団体
- 愛知県建築組合連合会
- (社)愛知県宅地建物取引業協会正会員
- (社)全国宅地建物取引業保証協会会員
- (財)住宅性能保証機構
- あすみ住宅研究会正会員
有資格
- 建設業:愛知県知事(般-18)第33405号
- 宅地建物取引業:愛知県知事(4)17859号
- 設計事務所:愛知県知事登録(ろ-18)第6590号
- 名古屋市介護住宅改修費受領委任払い制度取扱事業者登録7681600035
- 二級建築士:1名
- 二級施工管理技士:1名
- 宅地建物取引主任者:1名
- 耐震化アドバイザー:1名
- 増改築相談員:1名
- 耐震診断員:1名
- 一級建築士:1名
提携保険機関
■ 住宅瑕疵担保責任保険
- 財団法人住宅保証機構(まもりすまい保険)
- 株式会社 住宅あんしん保証(あんしん住宅瑕疵保険)
- ハウスプラス住宅保証株式会社(ハウスプラスすまい保険)
(国土交通大臣指定住宅瑕疵担保責任保険法人第3号)
- 株式会社ハウスジーメン(House G-men Co., Ltd.)(住宅瑕疵担保責任保険)
■ 住宅完成保証制度
日本モーゲージサービス株式会社(MSJ)
取引銀行
静岡銀行・愛知銀行・名古屋銀行・岡崎信用金庫・瀬戸信用金庫
注文住宅
注文住宅をメインに分譲住宅、住宅リフォーム、店舗改装まで設計 ・施工・管理はすべて、自社で行っておりますので、プランニングから実施設計、建築確認申請提出、公的現場検査立会に至るまで外注委託は一切行っておりません。
お客様に安心していただける仕組みになっております。
[弊社建築の流れ]
- ヒアリング(お客様との顔合わせ)
- プラン・基本設計・間取り・ご予算等打ち合わせ
- 概算お見積り
- 設計契約
- 現地確認
- 法的規制・境界杭・高低差・水道ガスの状況等を確認
- 仕様打ち合わせ(屋根・壁・住宅設備等)
- 地盤調査
- 本見積り
- 建築工事ご契約
- (建築確認交付)本工事着手
- 建築工事完了
- (外構等附帯工事)社内検査及び公的検査
- お客様立会い検査
- 完成お引渡し(住宅保証発生)
- アフターフォロー
建築設計・管理
注文住宅から分譲住宅、住宅リフォーム、店舗改装まで設計 ・管理はすべて、自社で行いますので、プランニングから見積り、実施設計、建築確認申請、公的現場検査立会いにおいても外注委託などは一切行っておりませんので、敏速な対応が出来る仕組みになっております。
店舗建築
木造で自然素材の良さを活かしたレイアウトなどのご提案させて頂きます。合わせて厨房機器、特注家具も扱 っておりますので、分離発注などの煩わしさがないよう承ります。
リフォーム・店舗改装
小規模から大規模の住宅リフォームや、店舗改装でのテーマは「遊びごころ」です。自然素材であればこそできる提案となっております。リフォーム分野は作り手の感性によって仕上がりは随分と違うものです。
不動産売買・賃貸仲介
自社の建築物件・不動産の売買をはじめ、賃貸物件の仲介業務や物件管理を名古屋市を中心に名古屋近郊で活動しています。
介護住宅改修
今まで、暮らしてきたなじみ深く、大切な家に年齢と共に必要になってくる手すりや段差解消など、バリアフリーへの改修工事。介護保険に基づく介護住宅改修工事を行うと、被保険者(利用者)が、いったん費用の全額(10割)を支払い、その後に区役所に申請して自己負担分(1割)を除く保険給付分(9割)の支給を受ける、いわゆる「償還払い」を原則としています(最高20万円-自己負担分)。そのため、利用者は、一時的にまとまった費用が必要となり、資金面の問題から住宅改修を行うことが困難となる場合がありますが、利用者の一時的な負担を軽減するために、「受領委任払い取扱事業者」に登録されている事業者であれば、名古屋市が施工事業者に直接支払うことにより、利用者の一時的な費用負担を回避できるという制度も利用できます。

